医療機器の“風上から風下までの行程”（研究開発から製品化、薬事審査、上市、市場開拓、普及）は様々な行政施策や取り組みでかつて例を見ないほど充実した。「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性等の確保に関する法律」（医薬品医療機器法）が公布・施行され、議員立法（「国民が受ける医療の質の向上のための医療機器の研究開発及び普及の促進に関する法律」（医療機器促進法）、その基本計画策定会議座長が演者）も公布された。国立研究開発法人・日本医療研究開発機構（AMED ; Japan Agency for Medical Research and Development） が創設され、これまで生命科学・医学・医療・健康にまつわる各種施策や研究開発は文部科学省、厚生労働省、経済産業省が別々に支援してきたが、内閣官房に「健康・医療戦略推進会議」を発足させ各省予算を一元化して執行する機能が樹立した。医療機器に関しては産学連携部・医療機器研究課が所掌し「オールジャパンでの医療機器開発」として取り上げられ、演者がPD(プログラムディレクター)を拝命している。健康・医療推進戦略会議の下には「次世代医療機器開発推進協議会」、「次世代医療ＩＣＴ基盤協議会」などが設置され演者は両協議会に参画している。本講演では、最近の医療機器研究開発の取り組みを紹介すると伴に、今後期待される次世代医用イメージング技術に言及する。

　これからの有望産業として注目される医療機器産業。「興味はあるけど、取り組み方がわからない」そんな会社は多いのではないでしょうか。異業種から医療機器産業に無理なく円滑に参入する方法のひとつは、医療機器ビジネスを熟知した“製販企業（いわゆる医療機器メーカー）”と連携することです。
　医療機器産業には特殊な法規制（医薬品医療機器等法）と市場構造があり、これらが異業種から参入しようとする企業にとって大きなハードルになることがあります。そのハードルにいきなり真っ向から立ち向かうこともひとつの方法なのですが、製販企業と連携して医療機器の共同開発に取り組むことで、部品部材の供給で売上をつくりながら医療機器ビジネスへの理解を深め、ハードルを越える準備が整えていくこともひとつの方法です。後者の進め方のほうが、多くの企業にとって、より無理がなく円滑な方法といえるのではないでしょうか。
　このセミナーでは、異業種から医療機器産業に新規参入する企業が製販企業と連携することの意義、製販企業との連携の進め方、製販企業との連携による医療機器開発の実例などを、全国の事例を交えて紹介します。また、最近、全国で活性化している「臨床ニーズ・マッチング会」について、その背景と最新動向、取り組む際のポイントなどを紹介します。

　赤外線の中でも波長2～20 µm程度の中赤外線領域は分子振動と共鳴する領域であり、共鳴波長が化学結合の種類によって異なる。このため、疾患部位のみに存在する分子固有の共鳴波長に一致した波長のレーザーを利用することで、疾患部位のみにレーザーのエネルギーを吸収させることができ、周囲の正常組織には低侵襲な選択的治療が可能である。しかし、これまで、中赤外線領域ではレーザー光源の種類が非常に限られていたため、中赤外レーザーの医療応用は極めて限られていた。近年では、中赤外レーザーによる低侵襲かつ選択的な治療の実用化を目指して光パラメトリック発振や差周波発生などの波長変換技術を用いた小型・高出力な波長可変レーザー、および量子カスケードレーザーのような小型光源などが開発され、高出力化が進められてきている。これらに加え、中赤外レーザーを伝送可能な中空光ファイバーが開発されたことで、今後、中赤外レーザーの医療応用がさらに拡大していくと予想される。
　本講演では、中赤外レーザーの新規医療応用の例として、動脈硬化、および早期消化器がんの内視鏡治療について解説する。一方、波長0.7～2 µm程度の近赤外線領域では半導体レーザーを用いた小型装置の医療応用が進んでおり、その例として下肢静脈瘤治療、前立腺肥大症治療について解説する。