OITDAセミナー

2025年11月12日(水) 13:00-16:20 アネックスホール F204
【OIT-1 2025年度OITDAセミナー「光が拓くビジョンテクノロジー」

一般財団法人 光産業技術振興協会

一般財団法人光産業技術振興協会では、2025年度「OITDAセミナー」を11月にパシフィコ横浜で
開催されるインターオプトにおいて、下記要領で実施します。

●2025年度OITDAセミナー 「光が拓くビジョンテクノロジー」
【開催日時】
 ●2025年11月12日(水) 13:00~16:20
【会場】
 ●パシフィコ横浜 アネックスホールF204

【聴講料】
 ●一般財団法人光産業技術振興協会賛助会員、大学・公的機関、報道関係者:無料
 ●一般参加者:¥10,000(消費税込)※早割対象外

セミナー申込ページ(外部ページ)


主催者挨拶

(一財)光産業技術振興協会 副理事長 兼 専務理事 小谷 泰久 氏

XR体験を変える!
AR/VRヘッドマウントディスプレイの最新動向と技術トレンド

Lambda Works 代表 井出 昌史 氏
AR/VRヘッドマウントディスプレイの光学技術と最新動向を解説します。反射構造でVRセット小型化を実現する「パンケーキ方式」、AR用途ではコンバイナを用いた「バードバス方式」、光導波路と回析素子を使う「AR導波路方式」など、主要方式の原理と特性を紹介します。
加えて、医療・製造・教育などXR応用の実例と現在市販されている主要機種の技術的特徴を整理し、次世代のXR体験を支える光技術の進展を展望します。

オプトルのメタレンズ実用化への取り組み

(株)オプトル ビジネスインキュベーションセンター オプティカル研究グループ
エキスパート 藤村 康浩 氏
究極の薄型・小型化を実現できる可能性のあるメタレンズが現在注目されています。我々は長年にわたりマイクロレンズアレイやフォトニック結晶といった微細加工デバイスの開発・量産を行ってきました。
この技術ノウハウを生かし、現在はLiDARやカメラレンズ、AR/VRグラス向けへの展開も期待できるメタレンズの開発・量産化を目指し取り組んでいます。本講演では、これらの実用化に向けた取り組みを紹介します。

空中ディスプレイと空中結像技術の展望

(株)アスカネット 空中ディスプレイ事業部 スペシャリスト 大坪 誠 氏
弊社の空中結像技術(2020年10月25日、毎日放送「情熱大陸」でも取り上げられました)は、無数の微小な鏡を用いた「2面上下直交リフレクタ」で構成された透明な表面Plateで、対象物からの散乱光を無歪で面対称に結像させる画期的な技術です。
2011年開発着手以降の社会実装等、今日までの経緯について紹介します。また今後の技術の展望については、現状の課題を明確にし、その課題解決に向けた取組、そして将来の新しい空中結像技術についてその可能性を紹介します。

リアルとサイバーをつなぐ空間メディアの展望
~非接触・非装着の表示技術を中心に~

宇都宮大学 工学部基盤工学科 情報電子オプティクスコース
教授 山本 裕紹 氏
リアル(現実空間)とサイバー空間を融合する「空間メディア」技術が注目されています。本講演では、光集積回路を用いる表示技術やコンタクトレンズディスプレイなどの次世代ディスプレイ技術の動向を紹介し、非接触・非装着インターフェース技術(Touchless HMI)を題材とし、空間メディアの基盤となる光学技術や標準化、次世代モビリティやスマート空間への応用について展望します。

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※有料セミナー キャンセル規程:
お客様のご都合による受講解約の場合、10/10までは受講料の50%、10/11以降につきましては受講料の全額を解約金として申し受けます。
但し、申込者が既定の人数に達しない場合、中止とすることがあります。その場合には、申し受けた受講料は返金致します。

※学生料金:
個人もしくは学校からのお支払いで、30歳未満の方が対象となります。

※月刊OPTRONICS定期購読者割引:
月刊OPTRONICS定期購読につきましては【こちら】をご確認ください。
購読者割引は読者番号(送本時の宛名ラベルに記載)とお申込み者のお名前が一致している方が対象となります。

受講申し込み後のキャンセルは受け付けておりません。申し込み後、受講者のご都合で欠席となる場合でも受講料は申し受けます。テキスト(pdf)は事前に参加者全員にメールにてお送りいたします。
なんらかの不可抗力により該当セミナー、及び付帯するイベントの開催が不可能となった場合、主催者は受講のキャンセルの受け付け致しません。また、受講料の返金を含む、これにともなった損害の補填・補償は行いません。

【不可抗力】台風、洪水、地震を含む天災、あるいはそれらを原因とする様々な事態、疾病や伝染病の蔓延、労働争議、主催者の合理的なコントロールを超えた会場設備の使用制限や講師の欠席等を含むもの


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