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月刊OPTRONICS

月刊オプトロニクス表紙 光技術関連業界の最新情報が満載の月刊OPTRONICS。
技術者,研究者の方はもちろん,光に携わる方は是非ご購読ください!
 
2006.5 vol.25 No.293
5月号 特集

期待のフィールドエミッションディスプレイ

総論:フィールドエミッションディスプレイの展望

静岡大学 中本 正幸

CNT-FED開発の現状と課題

CNT-FED研究コンサルタント 梶原 和夫,名古屋大学 齋藤 弥八

GNFを用いた高精細冷陰極ディスプレイ

日本放送協会 後沢 瑞芳

スピント型FED開発の現状

双葉電子工業(株) 伊藤 茂生

ナノ結晶シリコンを応用したFPD-BSD技術

松下電工(株) 菰田 卓哉

FEAを用いた小型超高感度撮像デバイスの開発

日本放送協会 江上 典文

真空ナノテクノロジーを切り拓く転写モールド法エミッタ作製技術

静岡大学 中本 正幸

基礎からの量子光学 第5回

光の粒子性を導く:電磁波の量子化

情報通信研究機構 松岡正浩

シリーズ

シリーズIT市場ウォッチング 第62回

顕在化しつつある研究開発現場での問題点

(株)野村総合研究所 藤浪 啓

技術者・研究者のためのマネジメント学入門 第34回

研究開発チームのマネジメント

横浜国立大学 鈴木 邦雄,周佐 喜和

ワン・ポイント結像光学 第38回

MTFの測定(2)

朝枝 剛

光の研究コミュニティ −技術進展を支える光関連研究会/グループ− 第33回

電子情報通信学会 エレクトロニクスソサイエティ
量子情報技術研究会

東北大学 小澤 正直

光技術の研究開発・特許動向供慎蚕冓未妨る最新情報 第105回

放射線吸収ガラス

嶋本国際特許事務所 嶋本 久寿弥太

NEWS FLASH

▼レーザ加工機,輸出数量の対前年同月比,6カ月連続のプラス
▼液晶テレビ生産台数の対前年同月比,30カ月連続のプラス
▼仏Alcatelと米Lucent Technologiesが合併
▼KDDIと東京電力,光事業を統合へ
▼NTT,NGNのフィールドトライアル計画を発表
▼NTT東,Bフレッツ年間契約数100万件を突破
▼『ワンセグ』本放送開始
▼通信用光トランシーバメーカ3社,『XFP-E』光トランシーバを共同開発
▼日立電線とCCS,光ファイバケーブルおよび光配線機器事業の統合を拡大
▼NECトーキン,光デバイス事業を精工技研に売却
▼Coherent,韓国支店をソウルに設立
▼Nortel,日本国内向け光伝送装置販売を拡大
▼民生用電子機器国内出荷金額,対前年同月比105.3%の1,778億円
▼東芝,HD-DVD対応プレーヤとPCを発売
▼旭硝子,松島光コンポーネントを買収
▼東芝・キヤノン,SEDテレビの発売を延期
▼シャープ,東元電機と和解
▼豊田合成,Philips Lumileds Lightingと特許契約を締結
▼名城大発の白色LEDベンチャー企業を設立
▼東北大中沢教授・戒能教授グループ,カーボンナノチューブを用いた光学材料の作製に成功
▼NTT,10 Tb/s級の光スイッチング実験に成功
▼NEC,最大多重波長数80波のROADM装置を発売
▼浜松ホトニクス,ファイバディスクレーザを開発

PHOTONICS SPECTRA

▼Bookham,Avalon Photonicsを買収
▼C/NFOEC 2006,大成功のうちに閉幕


EVENT INFORMATION


EVENTS

▼平成18年度 (社)日本分光学会 春季講演会・シンポジウム・通常総会
▼MORIS2006 Workshop on Thermal & Optical Magnetic Materials and Devices
▼第31回光学シンポジウム「光学システム・光学素子の設計,製作,評価を中心として」
▼レーザ顕微鏡研究会第32回講演会ならびにワークショップ
▼InterOptoメユ06 (International Optoelectronics Exhibition 2006)
▼SEMIテクノロジーシンポジウム(STS)2006

PRODUCTS INFORMATION

今月のコメント

 かつて日本の独壇場であったフラットパネルディスプレイ。今や世界市場では韓国企業や台湾企業が高いシェアを有している。その流れを見ると,少なくともこれまではDRAMと同じ道を歩んでいるという気がしてならない。

 バブル経済崩壊以降の1990年代の日本企業を取り巻く状況は,金融機関は不良債権処理で動きが取れず,また株価の急落によって企業は独自資金を調達する事も難しく,思い切った設備投資が困難な環境であった。一方で,日本を追いかける韓国などは国の積極的支援を受けながら大規模な設備投資を行ない,競争相手の市場からの追い落としを図って行った。

 国からの支援を考える時,巨額な対日貿易赤字を抱えた米国は80年代,飛ぶ鳥を落とす勢いの日本の官民一体となったナショナルプロジェクトに強い批判・圧力を加え,これを受け政府はその方向を応用から基礎へとシフトせざるを得なくなった。さらに90年以降,日本においても次第に主流となりつつあった「小さな政府」を目指す経済政策では,護送船団方式のように国が積極的に民間企業を保護する手法を嫌う風潮が醸成され,かつてのような効率的な政策実行がやり辛くなって行った。その一方で規制緩和は不十分な状況にあり,結果としては米国型でもなく,かといって韓国などが模倣するかつての日本型でもない中途半端な状態が続いたと言えよう。まさに,失われた10年(15年?)は日本の経済と企業がどの方向に進めば良いかが分からない迷走の時代であった。この間にいくつかの産業で日本は世界市場における主導的地位を失って行った。

 人による技術流出は今でも大きな問題である。愛国心を前面に打ち出せないという他国には見られない特殊な環境や終身雇用制崩壊による企業等への忠誠心の低下,特に研究・開発者への処遇に対する不満やリストラによる人員削減などは技術流出に結び付く可能性も高いだけに,関係者からも理解が得られ,かつ有効な技術流出防止のための手立てをどのように打てるかが問われている。

 今月号の特集はフラットパネルディスプレイの中でもフィールドエミッションディスプレイ(FED)を取り上げてみた。FEDはCRTが持っいる長所を備えつつ,高精彩でかつ画像の歪みもなく,さらに小画面から大画面までを作製でき消費電力も少ないという優れた特徴を有している。このため,韓国や台湾,米国,欧州,中国といった各国も注目し,研究開発を進めている。

 フラットパネルディスプレイというと,どうしてもLCDやPDPなど,今そこにある大きな市場のみで注目しがちだ。もちろんFEDには技術的に解決しなければならない課題もまだまだ多い。しかしながら,将来に渡ってのフラットパネルディスプレイ全体を見据えた戦略が,今の日本に求められている事は言うまでもない。

編集長 川尻 多加志

次号(6月号)の特集予定

特集「基幹網光通信の最新動向(仮題)」

▼総論
▼光ネットワーキングと制御技術
▼光パケットと光バースト
▼光スイッチ技術
▼超高速変復調技術
▼光増幅技術
▼高効率誤り訂正技術
▼等化技術(偏波分散,波長分散)

(都合により,内容に変更のある場合があります。)

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